先日発表された「コカ・コーラ値上げ」のニュースは、コーラ好きがいる我が家には辛い話題でした。
生活必需品が次々値上げされ、一般庶民の生活はますます大変になりますよね。
商品を値上げするにあたり、販売側も重い重い決断を下していることでしょう。
国内商品の値段がアップすれば、それまで買ってくれていたお客様が離れていくことも考えられますので・・。
平和な日本だとはえ、商品を買う側も・・・、売る側にとっても悩みが尽きないところです。
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2019年早々に値上げするもの
小麦粉
2019年1月4日出荷分から、 日本製粉さんの家庭用小麦粉が1~3%、お好み焼き粉や天ぷら粉など「ミックス粉」が2~3%値上げします。
2018年10月には、政府が輸入小麦の売り渡し価格を引き上げていますよね。
業務用小麦粉は、すでに値上がりしているため、小麦粉を使う食品（パン、ケーキ、お菓子類、麺製品など）全般が値上がりすることは言うまでもありません。
国産そばが不足 値上げの検討も #nhk_news https://t.co/5omYLFFfRm
— NHKニュース (@nhk_news) 2018年12月22日
粉もん、パン…神戸の味直撃 小麦粉が値上げへ https://t.co/A0sly6mI2G#神戸新聞 #パン #スイーツ #お好み焼き pic.twitter.com/b3ONjO6tpJ
— 神戸新聞 (@kobeshinbun) 2018年12月18日
当然、こうなりますよね！！
コカ・コーラ
2019年4月1日出荷分から、コカ・コーラが最大10%ほど値上げ。
暑い季節になると、外出先でペットボトルなどを購入することも多いと思いますが、10%も値段が高くなれば、ますますマイボトルが手放せなくなりますね。
主に容量の大きい商品が値上げする見通しだといいます。
10%の値上がりで考えた場合。
コカ・コーラ1.5リットルサイズ 320円（税抜き）→352円
爽健美茶2リットルサイズ 311円（税抜き）→342円
となってしまいます。
箱買いしていた方にとっては、大きな痛手となりますね。
乳製品
2019年4月1日からの出荷分から、明治さんの「明治おいしい牛乳」「ブルガリアヨーグルト」など合わせて111種の乳製品が約1.5～3.5％値上げします。
日本国内では、牛のえさ代などの高騰に加え、経営難で酪農家が減少していていること。
さらに4月1日より生乳の取引価格の引き上げが決まっていることが値上げ決定につながりました。
さば缶
2019年3月1日納品分から、マルハニチロさんの「さば水煮」「さばみそ煮」など缶詰32種が、おおよそ20円値上げされます。
サバ缶は昨年9月に10%値上げしたばかりですが、国産サバは国内の需要に加えて輸出も拡大していて、取引価格が大幅に上昇していることもあり、値上げに踏み切られたようです。
塩
2019年4月1日出荷分から、家庭用の食塩など10品が6~25%値上げします。
塩については、海水を煮詰めるための燃料費や物流費が高騰がたため、止むを得ずの引き上げになったのでしょう。
食塩1キログラム 116円 →134円
精製塩1キログラム 136円 →161円
つけもの塩2キログラム 252円 →289円
食塩の値上げは27年ぶりですが、主婦とって嬉しいのは瓶入りの「食卓塩100グラム（98円）」など5品目の価格は据え置きとなるそうです。
マルちゃん製品
2019年4月1日納品分から、「マルちゃん焼そば」などの生めんやシューマイ、業務用冷凍食品など、合わせて約200品が値上げします。
「マルちゃん焼そば3人前」など生めん：4~9%
「マルちゃんえびシュウマイ」など：3~6%
業務用食品：2~7%
楽天さんでは、最安値213円で「マルちゃん焼そば3人前」を販売されていますが、最大9%の値上げをすると232円となります。
練り物
2019年3月1日納品分から、紀文食品さん、紀文西日本さんのはんぺんを含む練り物を中心とした食品が5~10%ほど値上げ。
日本の食卓に置いて、加熱してもふっくら感を損なわない、低脂肪、高タンパクな紀文食品さんの「はんぺん」を毎日の食事で利用されている方も多いかと思います。
例えば、ネット通販にて203円（税込）で販売されている「大判 はんぺん」が10%最大値上げすると223円となります。
これだけを見れば、あまり値上がりを感じないかも知れませんが、複数買ったり、他の値上げ商品を一緒に買うことで家計を圧迫していくことが考えられます。
はんぺんの主材料となっているスケトウダラのすり身などの高騰が値上げの大きな原因となっています。
同じく2019年3月1日出荷分から、 日本水産さんのすり身製品も5~10%値上げします。
節約食品として、日本水産さん「ちくわ」を利用されていた方も多いはずです。
値上げ理由は紀文食品さんと同じく、ケトウダラのすり身を含む原材料価格の高騰が主となります。
「活ちくわ」が最安値99円で販売されていますが、最大の10％値上げにより109円にまで上がってしまいます。
100円を切るか、切らないか・・、主婦の買い物の大きな目安になることは間違いありません。
また、ちくわが値上がりするとちくわを使った冷凍食品も値上がりすることは免れませんよね。
ちくわの磯辺揚げ
アイスクリーム
2019年3月1日納品分から.
・明治（Meiji）さんのアイスクリーム23品が1~10%値上げします。
子供から大人まで、幅広い年齢層に、楽しみながら食されるアイスクリームの値上げは本当に辛いですね。
エッセルスーパーカップ 140円（税込）→151円
宇治金時（6本入り）356円（税込）→378円
・森永乳業さんのアイスクリーム15品、10%前後値上げします。
人気アイス「ピノ」「モウ」140円（税込）→151円
パルムチョコレート（6本入り）453円（税込）→486円
・森永製菓さんのアイスクリーム7品、6～7.7％値上げします。
「チョコモナカジャンボ」「ビスケットサンド」を含む5品 140円（税込）→151円
「パキシエル」含む2品 356円（税込）→378円
・ロッテさんのアイスクリーム主力製品29品、平均7.1%値上げします。
「爽バニラ」「雪見だいふく」140円（税込）→151円
ガーナ濃密チョコレートアイス 453円（税込）→486円
・江崎グリコさんのアイスクリーム14ブランド55品も同様に、10～50円値上げします。
いずれも原材料となる生乳などの値上げ、人件費が上がっていることが理由とされています。
日清カップ麺
2019年6月1日出荷分から、「チキンラーメン」「カップヌードル」「カレーメシ」などの主力商品を4～8％アップ値上げします。
具材、包材などの原材料や資材価格が高騰した上、製造労務費、物流費などを自助努力だけではコスト増を吸収できない状況となったとのこと。
理由はわかりますが、NHK朝ドラ「まんぷく」でも話題となっている今や国民食となった即席ラーメンの値上がりは辛いですね・・。
食品以外の値上げ
この他、日本での子育て家庭にはとても厳しい状況となる大学授業料の値上げも実施されます。
東京工業大学（東工大）において、2019年度以降の入学分から、年額53万5800円 → 63万5400円、年額9万9600円アップされます。
また、東京藝術大学（東京芸大）において、2019年度以降の入学分から、年額64万2960円、これまでの授業料より20%アップされます。
文科省では「学部の授業料で標準額を上回る設定をしている大学はない」としていますが、工学系は研究を、芸術系は実技指導をより充実させ、世界でも活躍できる人材を育成したいということでしょう。
教育費捻出が楽ではない家庭にとって、国立大学の値上げは子供の将来を変えてしまうかも知れない・・。
身につまされる思いです。
また、2020年度開催から「東京マラソン」の参加料も、5.000円値上げとなりました。
国内ランナー 1万800円 →1万6200円
海外ランナー 1万2800円 →1万8200円
東京マラソン財団によると、米ボストンマラソンでの爆弾テロ以降、警備・安全対策費が年々増加しており、2018年には、過去最高の約4億8000万円となりました。
しかし、国民の安全を守るためには必須費用だと考えます。
ATM振込手数料
2019年4月1日から、三井住友銀行の他行宛てに振り込む際の「ATM手数料」が108円ずつ値上げします。
ショッピングによる振込、子供への学費振込など、利用機会の多い主婦にとっては痛手ですよね・・。
値上げの原因
授業料、マラソン参加費は別として、食品関係値上げの全てが、原材料の高騰＋人件費の上昇によるものでした。
日本では、多くの原材料を海外から輸入していることもあり、円安が続く現在の値上げは止むを得ないと考えられます。
2018年12月24日現在、1ドルが111.05 円、「円が高い」時期には、1ドルが80円代ということもありました。
この違いを計算してみますと。
500円で買えていたものは、694円。
5.000で買えていたものは、6940円。
50.000円で買えていたものは、69.406円。
となります。
金額が大きくなればなるほど、その差を多く感じます。
モノつくりをする企業において、輸入価格（購入金額）が上がることで、会社自体に大きな損出を抱えてしまうのです。
しかし、企業側も値上げをすることで商品が売れなくなり、お客さんが離れていくといった懸念は隠せません。
皆さんは、あるお菓子の内容量が少なくなった気がする・・といった経験ありませんか？
メーカーによっては値段の引き下げを行わず、内容量を減らしたり、原材料の質を下げるといった対策を行う場合もあるようです。
総務省が行なっている家計調査で、値上げによって、国民の消費支出が減っていることは確実！！
そう、値上げすれば確実に消費は低迷しますよね。
人件費の上昇が値上げ理由にあるものの、実際、私たちの収入は上がっていないのが実状。
その中で暮らしていくには消費抑制する他、術がないからです。
2019年10月には消費税の値上げが決まっています。
私たち国民の消費によるデメリット（負担）はさらに増し、確実に財布は固くなるでしょう。
そうした時、値上げに踏み切った中小企業などが追い込まれ、失業者が増えるのではないかと国民一人一人の不安は募るばかりです。
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